スペシャルコンテンツ 2025/05/22
「デジタル社会のインフラをつくる」ための私たちの挑戦(後編)
<前回の記事まとめ>
「デジタル社会のインフラをつくる」ための私たちの挑戦(中編)
「デジタル社会のインフラをつくる」ための私たちの挑戦(前編)
コミュニケーションのデジタル化(SNSやLINE)に買い物のデジタル化(オンラインショッピング)、財布のデジタル化(キャッシュレス決済)に乗り物のデジタル化(車やバスの自動運転やMaaS)。
デジタル社会を生きる私たちは、デジタル技術の恩恵によって効率的で快適な日常を送ることができています。しかしながら、デジタル社会は人々に多くの豊かさをもたらす一方で、その内には様々なリスクを内包しています。
スペシャルコンテンツ 2023/03/10
2023年新年キックオフ会・イベントレポート 〜チームワークで豪華お年玉プレゼントを狙え!〜
2023年1月、新年キックオフ会が開催されました。TRUSTDOCKは、1月から新しい期がスタートします。普段はリモート勤務のメンバーが多いのですが、この日は画面越しではなく久しぶりに顔を合わせ、いつもとは違う雰囲気で盛り上がりました!(会場は、結婚パーティーでも使われる表参道のおしゃれな場所をお借りしました)前半は、恒例となっている全社員での写真撮影からスタートし、代表の千葉による今年の方針発表、続いて各事業部のマネージャーから事業部の方針についての発表がありました。そして、後半からは「お年玉企画」としてチーム対抗のゲームが行われました。
スペシャルコンテンツ 2023/01/23
TRUSTDOCK 設立5周年記念イベントレポート〜未来の社会インフラを担う企業を目指して〜
2017年の創業から5年が経ち、TRUSTDOCKは飛躍的な成長を遂げました。その従業員数は約60名(2023年1月現在)になり、まだまだジョインする人が増えています。
スペシャルコンテンツ 2022/10/14
TRUSTDOCKの選考の特徴と面接体験談〜なぜ「品定めされない」選考になるのか〜
「スタートアップ面接の特徴」などの情報は、ネットに公開されるようになっています。一方でスタートアップと一括りにしても、社風は会社の数ほどあるように面接の仕方も各社によって大きな違いがあります。
働き方 2022/10/14
入社前にこそ知っておきたい社風 TRUSTDOCKのカルチャーを感じる3つのキーワード
スタートアップ企業はまだまだネットに情報が少なく、「社風は自分に合うのだろうか」と疑問に思う方が多くいらっしゃいます。そのため、TRUSTDOCKの社風を表すキーワードを3つに凝縮してお伝えします。
働き方 2022/08/23
変化の早いスタートアップで行われているオンボーディングとは?「いつ聞いてもいい、誰に聞いてもいい、何度聞いてもいい」
TRUSTDOCKでは入社初日からリモートワーク中心の勤務ながら「すぐにキャッチアップできた」という声がよく聞こえてきます。その背景には「オンボーディング※の注力」があります。※オンボーディング:採用したメンバーの受け入れから定着、実力の発揮までを早期に行なうための施策
スペシャルコンテンツ 2022/08/02
「職務発明制度」でメンバーのアイディア創出に貢献。eKYCの専門家集団としてユーザー体験の向上を目指す
TRUSTDOCKは2022年5月から、職務発明制度を制定しました。目的は当社従業員の職務発明のインセンティブを高めることにより、当社内の発明意識の活性化を促し、活発なアイディア創出を目指すことです。ひいては、新規サービス開発及び既存サービスのサービス品質とユーザー体験の向上を通じて、更なる企業成長を目指します。
働き方 2022/07/08
TRUSTDOCKに「仕事も生活も全力なプロフェッショナル」が集まる理由〜人事担当者が考える組織づくりのポイント〜
仕事と生活にどう折り合いをつけるか。これは大手企業やスタートアップ企業などの企業規模問わず、働くひとの大きな関心事です。
スペシャルコンテンツ 2022/06/22
TRUSTDOCKの採用面接の3つの特徴〜人事担当者が選考に込めるメッセージとは〜
TRUSTDOCKの選考には新規事業の担当者やトップ営業、国家公務員や起業の経験者といった各領域のプロフェッショナルが次の挑戦場所を求めて集まります。そんな多様なメンバーに「選考はどうでしたか?」と印象を聞いてみたところ、共通点が3つ見えてきました。
スペシャルコンテンツ 2022/06/16
TRUSTDOCKへの入社理由〜プロダクトの可能性・キャリアの柔軟性・働き方の多様性〜
eKYC/KYC導入社数No.1(※)のTRUSTDOCKにJOINしたメンバーは、多様な経歴を持っています。ファクタリング事業でフルスタックエンジニアをしていた、自分で会社を経営していた、大手人材系企業で営業をしていた、外資系企業でファイナンシャルアナリストをしていた、国家公務員として勤務していたなどなど。
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