シェアリングエコノミーの機運が高まり、所有することから共有することのメリットを訴求したさまざまなサービスが展開される中、CtoC（個人間取引）のプラットフォームが数多く登場してきています。経済産業省が発表する調査資料によると、CtoC-EC市場規模の推計は年々増加しており、2021年度においては前年比12.9%増の2兆2,121億円と推計されている状況です。
そんなCtoCプラットフォームの中でも、マニアからライト層まで幅広い「スニーカー・トレカ好き」の心を鷲掴みにしているのが、株式会社SODAが運営する国内最大級のスニーカー＆トレカフリマ「SNKRDUNK（スニーカーダンク）」です。同社では、オンラインでのマーケットプレイスにとどまらず実店舗も出店しており、オンライン/オフラインを通じて幅広いユーザーに熱狂的なサービスを提供しています。
そんなSNKRDUNKでは、どのような経緯でeKYCを導入し、またどのような観点でTRUSTDOCKを評価してくださっているのか。今回は、eKYCの導入プロジェクトで責任者を務めた青田 光太郎氏にお話を伺いました。
※本記事の内容は取材日時点のものとなります。
TRUSTDOCKでは、“本人確認のプロ”として企業のKYC関連業務をワンストップで支援するAPIソリューションを提供し、またデジタル身分証のプラットフォーマーとして様々な事業者と連携しております。
eKYCソリューションの導入を検討されている企業の方々や、実際に導入プロジェクトを担当されている方々のために、「eKYC導入検討担当者のためのチェックリスト」を提供しております。
eKYC導入までの検討フローや、運用設計を行う上で重要な検討項目等をまとめていますので、ぜひ以下の資料もご活用ください。
なお、KYCやeKYCの詳細については、以下の記事もあわせてご覧ください。